カレー屋を開業するには？必要な準備・費用目安や押さえたいポイントも解説

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カレー屋を開業するメリット

カレー屋を開業するメリットには、次のようなものが挙げられます。

需要が高い

カレーは学校給食としてもよく提供され、子どもから大人まで広く一般的に愛されているメニューのひとつです。人気の理由は諸説ありますが、５つの味覚（甘味・酸味・辛味・苦味・塩味）の調和が取れていること、そして多くの日本人にとって「家庭の味」であり、白米に合うためと言われています。
また、カレーは季節を問わず、年間を通して食べられるメニューでもあります。そのためカレー屋の需要は高く、集客やリピーターの獲得がしやすいと言えるでしょう。

回転が速い

カレーのように客単価がそれほど高くないメニューを提供する際、回転の速さは店舗の売上に大きく影響する要素です。カレーの場合、基本的にはご飯の上にルーやトッピングを乗せるだけで提供が可能なため、時間と手間がそれほどかかりません。さらに、比較的食べやすいメニューのため滞在時間も短いことから、必然的にお客様の回転は速くなります。
また、回転の速さはお客様にとっても大きな魅力です。オーダーから料理が届くまでの待ち時間が少なく、すぐに食べられるので、忙しい人でも来店しやすい傾向にあります。

スパイスでオリジナリティが出せる

カレーに使われるスパイスは、辛み・色・香りにそれぞれ特徴があり、30種類以上あると言われています。また、隠し味としてスパイス以外の調味料を加える店もあります。
多種多様なスパイスや調味料を組み合わせれば、家庭や他のカレー店では食べられない独自のカレールーを作り出すことが可能です。こうした店独自のオリジナリティは競合店との差別化につながります。

テイクアウトもできる

店内での食事はもちろん、カレー屋はテイクアウトを利用する人が多いことも特徴のひとつです。忙しいビジネスパーソンであってもオフィスで手早く食べられるため、テイクアウトは重宝されます。
店舗からのテイクアウト以外にも、移動販売ができるキッチンカーや、デリバリーに特化したゴーストレストランという選択肢もあります。開業資金やお客様のニーズなどに応じて、さまざまな開業の仕方を検討できる点はメリットの一つと言えるでしょう。

カレー屋を開業するデメリット

カレー屋を開業するメリットは多い一方で、比較的参入しやすく、競合店が多く存在する点はデメリットと考えられます。
例えば、東京都の場合、全国の商圏データを検索・分析できる商圏調査ツール「SEARCHBOX（旧マケプラ）」に掲載されているカレー料理店は476件あります（2024年1月時点）。都内に数千件あるラーメン店などに比べると相対的に少ないことがわかりますが、決して希少性が高いと言える件数ではありません。もちろん地域によっては周辺にカレー屋が少ないエリアもあるため、あらかじめ近くに競合店がどのくらいあるかを調査しておくと良いでしょう。
競合店の多いエリアに開業する際は、他のカレー屋との違いをアピールする必要があります。味そのものや店舗の雰囲気などに「その店らしさ」を出すことができれば、他店との差別化につながり、お客様の満足度を高められます。前述の通りスパイスの調合にこだわったり、インドカレーや欧風カレーといった種類に違いを出すなど、オリジナリティのあるメニューを提供できるかどうかが成功を左右するポイントになるでしょう。

カレー屋を開業する方法

カレー屋の開業には、主に次の3つの方法が考えられます。

個人開業

物件探しや内装工事の手配といった開業前の準備から開業後の経営まで、個人で行う方法です。メニューの考案をはじめ、食材の仕入れや値付け、集客など、店舗経営に関わる全てを自分自身で行うため、経営の自由度は高まります。一方で、店舗経営のノウハウや経験がない場合、開業準備に時間がかかったり、開業後の集客や資金繰りがうまくいかなかったりする可能性があります。

フランチャイズ

店舗経営の経験がない人にとって、フランチャイズは開業の選択肢として有力候補になるでしょう。フランチャイズとは、本部と呼ばれるフランチャイザーと契約し、加盟金やロイヤリティを支払うことで、その加盟店として商標の使用権や商品の販売権を得られる仕組みです。店舗経営に関するさまざまなサポートも受けられるため、ゼロから挑戦するよりも短期間での独立開業や安定的な収益確保が期待できます。

キッチンカー

キッチンカーは調理設備を備えた移動販売車のことで、ビジネス街や商業施設の周辺などで多く見られる形態です。調理設備やスペースに制限はありますが、カレーであれば比較的簡単なオペレーションで提供可能であるため、キッチンカーを利用した開業も選択肢として十分に考えられるでしょう。店舗を構える必要がなく、初期投資や固定費を抑えられる点がメリットと言えます。

カレー屋開業にかかる費用の目安は？

カレー屋を店舗もしくはキッチンカーで開業する場合、それぞれにかかる初期費用の目安は以下の通りです。

初期費用（店舗の場合）

初期費用は店舗の規模や立地によって大きく異なりますが、開業にあたって必要な金額の目安は次の通りです。

●物件取得費
店舗物件を新規で契約する場合、一般的な相場では保証料や仲介手数料、敷金、礼金などを含めて家賃の７～12か月分が必要です。東京都心では月額の家賃100万円を超える物件も少なくありませんが、上記の目安では家賃を月額10～50万円程度と想定した場合の初期費用を示しています。

●内外装工事費
工事費は、居抜きかどうかによって金額が変動します。居抜きの場合は、一般的に300万円前後のリフォーム代がかかりますが、元の店舗設備をうまく利用できた際は費用を抑えられることがあります。一方、一から店舗設計を行う場合は空調設備や電気・水道の工事などが必要になり、700～1,000万円程度かかるケースが多くなっています。

●厨房設備費
カレー屋に必要な厨房設備には、カレーを温めるウォーマー、食材を保管する冷凍冷蔵庫、個別メニューに対応するためのガステーブル、揚げ物を調理するフライヤーなどが挙げられます。導入する設備の大きさや性能にもよりますが、これらの設備を揃えると、およそ50～200万円は必要です。

●広告宣伝費
カレー屋の開業にあたっては、集客のためにチラシのポスティングやHPの制作、SNSやメディアへの広告出稿などを検討する必要があります。例えば、自分で制作したチラシを１万枚ローラー配布した場合の相場は８万円前後です。HPはぺージやデザイン等によって価格が大きく変動しますが、制作会社に依頼すると最低でも10万円程度かかり、一般的な相場としては20～50万円前後となるケースが多いようです。ほかにもSNSやメディアなどで広告を出稿すると、数十万以上の支出が見込まれます。

●申請・資格取得費
カレー屋を開業する場合、営業許可申請と食品衛生責任者の資格取得が必要です。営業許可申請の手続きには2万円程度の手数料がかかり、手続き自体を行政書士に委託した場合にはさらに報酬を支払うことになります。また、食品衛生責任者の資格取得には、受講料1万2,000円がかかります。

●初期運転資金
初期運転資金としては、開業前に必要な備品類の購入費用や、アルバイトをトレーニングする際の人件費などが想定されます。あらかじめランニングコストと分けて計画しておくと、余裕のある資金繰りができます。

初期費用（キッチンカーの場合）

キッチンカーを購入して開業する場合、初期費用の目安は次の通りです。

●車両購入費
キッチンカーを新車で購入する場合、大型であれば500万円ほどかかります。中古なら150万円前後で購入可能です。また、所有している車を改造する場合は50～150万円が相場とされているため、すでに車両がある場合にはコストを下げられます。また、キッチンカーはレンタルという選択肢もあります。月額10万円以下のプランもあるため、初期費用を削減したい場合に適しています。

●厨房設備費
キッチンカーに搭載する厨房設備は店舗に比べて小型になるので、初期費用も抑えられます。

●広告宣伝費と申請・資格取得費
店舗の開業と同様に、キッチンカーでも営業許可申請と食品衛生責任者の資格取得、広告宣伝が必要です。広告宣伝については、移動販売という特徴を踏まえてチラシの配布やSNS広告の出稿などが考えられます。

ランニングコスト

ランニングコストは店舗の売上や規模などに左右されますが、月商（月間総売上高）100～500万円程度の店舗の場合、目安となる金額は次の通りです。

●変動費
変動費とは売上に比例して必要となる費用のことで、カレー屋の場合は主に食材の仕入れにかかる原価が該当します。一般的に飲食店の原価率は約３割が目安とされているため、月商100万円の規模であれば、原価は約30万円になります。昨今は原材料の価格が高騰している点も踏まえて、コストを想定する必要があります。

●固定費
固定費とは売上の増減によって変動しない費用のことで、賃料、人件費、広告宣伝費、水道光熱費・雑費などが当てはまります。店舗の固定費を抑えられると、売上が多少下がっても赤字になりづらく、廃業のリスクを減らせます。

なお、キッチンカーの場合は店舗の賃料がかからない代わりに、駐車場代や営業場所の賃料、ガソリン代などが必要です。月額５～50万円程度が目安と考えられますが、中でも営業場所の賃料は地域や場所によって大きな差があるため、よく検討しましょう。また、定期的な車両点検にも費用がかかります。

資金を借入する方法

前述の通り、カレー屋の開業にはまとまった資金が必要です。自己資金が不足している場合は金融機関などからの借り入れを検討しましょう。一般的に開業資金の調達の際によく利用されるのが、国が管轄する日本政策金融公庫です。

日本政策金融公庫が提供するサービスでは、民間の金融機関に比べて新規事業者に対する支援が充実していたり、特別利率が設定されています。低利だけでなく無担保・無保証の融資制度があるほか、経営に関するアドバイスを受けることも可能です。

また、地方自治体でも開業の支援制度を設けているところがあります。補助金や助成金、低利融資などさまざまな支援策があるので、利用できる制度があるかを確認しておきましょう。

カレー屋開業で必要となる資格・届出

カレー屋の開業には、必須となる資格や届出があります。具体的な手続きなどについて解説します。

食品衛生責任者

飲食店を開業する際は、各店舗に最低１人の食品衛生責任者を置くことが義務付けられています。資格の取得には約６時間の講習を受ける必要があり、食品衛生法や食中毒の予防、衛生管理などについて学びます。

講習は地方自治体や公的機関が指定する場所で実施されますが、令和4年度から「eラーニング型養成講習会」も開催されています。受講後に修了証が交付され、店舗の衛生管理責任者になることができます。

飲食店営業許可

カレー屋などの飲食店を営業するには、保健所から営業許可を得る必要があります。許可申請の主な流れは以下の通りです。

① 申請書類等の提出
② 保健所による施設検査
③ 許可書の交付

申請書には店舗の基本情報や食品衛生責任者の氏名などを記載し、あわせて施設の構造や設備を示す図面などの提出が必要です。より具体的な手順については、各自治体の案内を確認してください。

また、申請書類は施設工事完成予定日の10日ほど前に提出するのが良いとされていますが、あらかじめ店舗の設備や構造に問題がないか、保健所に相談しておくとスムーズです。申請書の提出後は保健所が施設の検査を行い、問題がなければ一般的に数日で許可書が交付されます。

防火管理者（収容人数３０人以上）

収容人数が30人以上の飲食店の場合、消防法によって防火管理者の選任が義務付けられています。防火管理者の資格は、消防署などが実施する講習を受講することで取得可能です。

キッチンカーで販売する場合

キッチンカーでの飲食物の販売には、保健所による自動車関係営業許可が必要です。仕込みをする場所や事務所がある地域の保健所で手続きする必要があるため、販売する地域と異なる場合は注意しましょう。

また、以前は都道府県によって、キッチンカー内での食材の仕込みが禁止されているエリアもありました。しかし2021年6月に食品衛生法が改正され、給水タンクの容量によってはキッチンカー内で仕込みができるなど、全国統一の基準が整備されています。車内調理についても制限があるので、事前に確認しておきましょう。

調理士免許はなくてもよい

飲食店の経営者はもちろん、キッチンで働く調理スタッフであっても調理師免許の取得は必須ではありません。

ただ、調理師免許を持っていると、食品衛生責任者の資格を取得する際に講習を受ける必要がなく、申請手続きのみで済むため、開業準備がスムーズになります。

カレーに関連する資格

カレーやスパイスに関する民間資格には以下のようなものがあります。

・カレーマイスター
・カレーエキスパート
・スパイス＆ハーブ検定
・スパイス香辛料ソムリエ®
・スパイスインストラクター
・スパイスコーディネーター
・スパイス＆ハーブコンサルタント
・インド料理ソムリエ®
・インド食文化士®

これらの資格取得は必須ではありませんが、店舗の魅力をアピールするうえで役立つ可能性があります。関心があれば、取得することも検討してみましょう。

カレー屋開業までの流れ

開業準備から開店までに対応することは以下の通りです。

資金の準備

まずは開業資金の準備が必要です。「カレー屋開業にかかる費用の目安は？」の項目で解説した通り、開業時にはある程度の資金を用意しなくてはなりません。自己資金が足りない場合は、日本政策金融公庫などの金融機関から借り入れすることを検討しましょう。

物件・キッチンカーの取得

開業資金の準備と並行して、初期費用の中でも最も金額が大きい、物件やキッチンカーの選定を行います。全体的な開業資金を把握するために、物件やキッチンカーの選定はなるべく早めに済ませましょう。

内外装工事

物件が決まったら、内外装工事の発注に進みます。工事を開始する前に工事業者から図面をもらい、営業許可の基準を満たしているか保健所に確認しておくとスムーズです。

工事が始まったら、次はテーブルや椅子、調理機器、什器などの準備をします。店舗の内装やターゲットを意識して、適したものを購入しましょう。

各種届出・手続き

開業にあたって必要な届け出や手続きを行います。「カレー屋開業で必要となる資格・届出」の項目で詳しく説明した通り、食品衛生責任者を置いたうえで、店舗の場合は食品営業許可、キッチンカーの場合は自動車関係営業許可を保健所に申請します。また、収容人数が30人を超える店舗は防火管理者を選任します。

その他、従業員を雇う場合は労災保険と雇用保険の加入手続きを行います。労災保険は一人でも雇用したら加入しなければなりません。雇用保険も原則加入が必要ですが、１週間の所定労働時間が20時間未満である人や、継続して31日以上の雇用が見込まれない人については雇用保険の適用除外となります。

なお、カレー屋開業では、基本的に飲食店営業許可があれば酒類の提供が可能です。ただし、居酒屋やバーのような形態でカレーを提供するような、酒類の提供がメインとなる店の場合、深夜０時以降に酒類を提供するにあたり深夜酒類提供飲食店営業届を警察に提出する必要があるため注意しましょう。

スタッフの採用・教育

店の規模に応じて、必要があればホールやキッチンのスタッフを採用します。人件費が増えすぎないように、スタッフの採用人数や人員配置、シフトなどを適切に管理しましょう。

採用後は業務マニュアルを作成し、スタッフの教育を行います。接客マナーや調理方法、衛生管理などに関する決まりを定め、トレーニングを通じてスタッフのスキル向上を図ります。

宣伝・開店準備

開店日が決まったら、チラシやSNSなどを活用して宣伝を行いましょう。チラシは地域の住民に対して、SNSはリピーターや口コミを増やすために有効な手法です。

また、開店前に試食会などのイベントを実施するのもおすすめです。メニューの改善やサービスの質向上に直結するだけでなく、店のファンづくりにもなるので実施を検討してみましょう。

外国人スタッフの雇用で必要なこと

カレー屋に限らず、人手不足が課題視される昨今の飲食業界では、地域の外国人スタッフの雇用を検討する機会も増えています。

外国人を雇い入れる際は、在留カードまたはパスポートなどで、就労が認められるかどうかを確認する必要があります。就労が認められない外国人を雇うと、不法就労とみなされるため注意しましょう。

また、現時点で海外に暮らしている人を日本で雇用する場合は、入国前に在留資格認定証明書を申請することが求められます。留学生をアルバイトなどで雇うケースでは資格外活動許可が必要となり、資格外活動は原則として週28時間以内に制限されます。

カレー屋開業で成功するためのポイント

カレー屋を開業して成功させるためには、店の魅力を高めてお客様を増やすことが大切です。いくつかのポイントを紹介します。

店のコンセプト・売りを明確にする

競合店の多いカレー屋は、店舗ごとの差別化が最も重要です。店の個性を際立たせるために、必ずコンセプトを設定しましょう。例えば、「インドカレーの専門店」や「トッピングが豊富な店」、「野菜が多く健康志向のメニューを取り揃えた店」などです。

コンセプトを設定する際には、ターゲットを明確にする必要があります。ターゲットとなる性別や年齢層、職業などを定めておくことで、メニューやサービスにオリジナリティを出しやすくなり、店の売りとしてアピールができます。

立地はしっかり調査する

立地は集客に大きな影響を与えます。条件の悪い場所ではどんなに宣伝をしても効果が得られず、集客に苦戦する可能性があります。

一般的に良い立地と言われるのは、「人通りの多い場所」です。駅の近くや商業地域、学校やオフィスビルの近くなど、日常的に人通りが多い場所を選ぶことが重要です。ただし、人通りが多い場所は賃料も高くなる傾向があります。そのため、店のコンセプトに合った人が多くいるかどうか、事前に調査しましょう。また、店舗が通行人の目につきやすい場所にあるかどうかもチェックしてください。

同時に、周辺の競合店の調査も重要です。同じエリア内にどのようなカレー店があるか、価格帯や客層も含めて調査します。それらの情報を踏まえたうえで、競合店との差別化が図れるかを判断しましょう。

店独自の味を追求する

「その店でしか食べられない味」は店舗の特徴を際立たせ、リピーターを増やしやすくすることも重要なポイントです。スパイスや調味料の調合はもちろん、一緒に煮込む食材や煮込み時間などでもルーの味は変化します。開業前に試作を繰り返し、納得のいくルーを完成させましょう。また、可能な限り食材にこだわり、地元の食材など新鮮で質の高いものを選ぶことも大切です。

ただし、独自の味を追求した結果、材料費などの原価が高くなりすぎないように注意しましょう。原価と販売価格のバランスを考慮し、利益が確保できる価格を設定する必要があります。

原価を抑えるには、仕入先に対して、発注する量や頻度を条件に価格交渉を行う方法も有効です。また、食材ロスが発生しないよう、発注するタイミングを適切に管理することも効果があります。

清潔感を大切にする

カレー屋に限らず、飲食店においては清潔感がお客様の印象を大きく左右します。店内の床やテーブル、椅子、お手洗いなどをきれいに保つことはもちろん、厨房内の調理器具や設備なども定期的に清掃を行いましょう。特に調理スペースの衛生状態は食品衛生に直結するので、常に清潔にしておくことが重要です。店内のカレーのにおいが強い場合は、空気清浄機を設置し空気を循環させたり、こまめな換気を心がけましょう。

まとめ

“国民食”と言ってよいほど人気のカレー屋は、需要が高い分、競合店も多く存在します。そのため、カレー屋を開業して十分な収益を得るには、競合店との差別化が不可欠です。店舗経営の経験やノウハウが乏しい場合は、フランチャイズでの開業も視野に入れるのも良いでしょう。

『マイナビ独立』では、独立や開業を目指す方に役立つ情報を発信しています。飲食店の開業で成功している先輩体験談も多数掲載していますので、ぜひ参考にしてみてください。