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公開日:2022/6/3
フランチャイズ研究

セルフエステをフランチャイズ開業するには?用意するべき初期費用の項目など詳しく解説

エステサロンよりも格段に安く通える「セルフエステ」が、若い女性を中心に人気を集めています。さらに、3密を回避できる「セルフエステ」は、Withコロナ時代の新しい業態として出店店舗数も増加傾向に。そんな、大注目の「セルフエステ」の開業を考えているなら、まずはフランチャイズを検討してみてはいかがでしょうか。
この記事では、従来のエステサロンとの違いをはじめ、フランチャイズ本部選びのポイントや開業に必要な費用などを詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

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セルフエステとは?

エステマシンを利用客自身が操作し、施術を行う新しいスタイルのエステです。エステティシャンがいないので人件費があまりかからない分、価格が抑えられているのが特徴で、月額制の通い放題プランを採用しているサロンが多く、料金体系が明確なのもユーザーにとって魅力のようです。セルフエステの代表的なメニューとして、「痩身」「フェイシャル」「脱毛」「ホワイトニング」などがあげられます。
エステマシンを導入すれば未経験でも始められ、機器もコンパクトなため自宅や店舗の空きスペースなど、省スペースで開業することも可能。参入障壁の低いビジネスとして、副業や新規事業としても選ばれています。

セルフエステとエステサロンの違い

セルフエステとエステサロンでは、開業準備にはどのような違いがあり、収益面ではどのような違いがあるのでしょうか。開業に際して必要な資金や備品、収益性などを比較してみました。

開業に必要な備品

セルフエステとエステサロンではサービス内容が異なりますので、必要な備品にも違いがあります。

【エステサロン】

マシン(施術内容による)、施術台(ベッド)、タオル、シーツ、エステ道具、施術用のオイルやジェル類、メイク落とし、化粧品、エステローブなど

【セルフエステ】

マシン、施術用のジェル、拭き取り用タオル、メイク落とし、化粧品、マシンの使い方を解説するためのタブレットなど

必要な備品の違いとしては、セルフエステは利用客自身で施術しますので、ベッドやシーツなどは不要です。特にエステサロンで必要なシーツやタオル、エステローブはクリーニング費用などがかかるので、ランニングコストに響いてくる備品です。一方、セルフエステでは施術用のジェルを拭き取るタオルをキッチンタオルにしたり、施術中に着用するエステローブを紙ブラにしたりなど、比較的安価な備品で対応できるためコストを抑えられる魅力があります。

さらに、実用性を重視するセルフエステと比べて、エステサロンは非日常を味わえる空間づくりが求められます。そのため、照明器具や家具などなどもブランドイメージに沿ったものを用意しなくてはいけません。内装費に妥協ができないエステサロンの方が、開業費がかさんでしまう傾向にあるようです。

開業資⾦の違い

サロンの規模などさまざまな要素で費用は異なりますが、セルフエステの場合、開業資金の大部分を占めるのは、エステマシンの導入です。集客性を考えると性能の良いマシンを導入したいところですが、最新機器などは導入に費用がかかります。ただし、マシンのリースやレンタルを利用すれば、開業資金を抑えることが可能です。
また、セルフエステのマシンはコンパクトなものが多く、施術台など大きな設備が必要なエステサロンに比べて、省スペースで開業ができます。そのため、物件取得費や家賃といったコストが安くなるケースが多いようです。

ランニングコスト

エステサロンとセルフエステの経費を比較してみると、複数のエステティシャンの雇用が必要なエステサロンに対し、2名ほどのスタッフで営業できるセルフエステは、大幅に人件費を抑えることができます。加えて、エステサロンよりも省スペースで開業できるセルフエステは家賃が安くすみ、安価な消耗品が多いので、低コストでの運営が可能。
他方、エステサロンの方が単価の高いサービスを取り入れやすいなど、それぞれ一長一短の点もありますが、ランニングコストを抑えることを通じて、比較的安定した収益を維持し易い点が、セルフエステの強みと言えます。

スタッフの採用や教育

利用客自身が施術を行うセルフエステでは、スタッフは受付業務や入会の説明、個室内の清掃、店舗の売上チェックなどの業務が中心となり、未経験からの業務習熟も可能です。
募集・採用に際して一定の経験が求められ、カウンセリング力や高度な施術スキルが求められるエステティシャン等と比較すれば、募集・採用のハードル、スタッフ教育に必要な研修コスト・期間の双方を下げる、抑えることが可能です。

セルフエステを開業する3つのメリット

ここからは、セルフエステを開業するメリットを解説します。

メリット① 需要が⾼まっている

低価格でできるセルフエステは、コストパフォーマンスや効率を重視する時代の流れに後押しされ、10代・20代の若い世代を中心に注目を集めています。また、近年では男性客専門店が増加するなど、これまでの「エステ=女性」というイメージから、美容への意識が高まる男性へとニーズが拡大。さらに、非接触で施術ができるセルフエステは、時代のさまざまなニーズに合った成長産業といえるのです。

メリット② 収益性が高い

前述の通り、セルフエステを開業するにあたってのメリットは、人件費を抑えられる収益性の高さです。セルフエステはマシンを使って利用客自身で施術を行います。そのため、1人のスタッフで複数の利用客を同時に対応することが可能です。
また、セルフエステは月額制(サブスクリプション型)で、会員から毎月決まった料金を支払ってもらうビジネススタイルです。[会員数×月額費]になるため、売上の浮き沈みが軽減されるのも魅力。人件費をはじめとするランニングコストを抑えた経営が可能なため、初期費用の回収がしやすく早い段階で黒字化を目指すことも可能でしょう。

メリット③ 未経験でも新規参⼊しやすく、省スペース開業にも最適

開業するのに特別な技術や資格は必要がなく、未経験でも始められるのがセルフエステの魅力です。加えて、エステマシンはコンパクトなものが多く、エステサロン以上に省スペースでの開業が可能なのもメリット。自宅でサロンをオープンしたり、ネイルサロンやマッサージサロン、整体などの新サービスとして、店舗の一画を活用して始めることも。もちろん、すでにエステサロンを運営している事業者の新メニューとしての導入にも最適です。
一方で、自宅で開業をする際には、賃貸の場合は営業目的で使用することを許可している物件かどうか、事前に確認する必要があります。

セルフエステを開業するデメリットや注意点

利用客自身で施術できることが魅力のセルフエステですが、その手軽さゆえに起こるトラブルも発生しています。家庭用の美容機器よりも効果が強いマシンは、扱い方によっては、やけどやケガ等による問題を招いてしまう可能性もゼロではありません。そうしたトラブルを回避するためにも、“安さ”だけでなく“安全性”を考慮したマシン選びが重要であることを覚えておきましょう。そして、オーナー自身が機械の仕組みや操作方法、安全に取り扱うための注意点などを熟知しておくことが、安心・安全な運営には不可欠です。

また、国民生活センターの報告によると、マシンを使用したトラブル以外にも、契約内容や料金・解約に関する相談も増えているようです。サロン側に悪意がなかったとしても、消費者が誤った受け止め方をしてしまってはトラブルになりかねません。会員獲得の営業活動やそのキャンペーンを企画、広く告知する際などに消費者目線を忘れないことはもちろん、薬機法や景表法など関係法令にも注意を払って、丁寧で分かりやすい説明・広告を心がけましょう。

メリットの多いセルフエステですが、デメリットや注意点があることを充分に考慮したうえで、その対策を講じながら準備を進めましょう。

セルフエステをフランチャイズ開業するメリット

セルフエステの開業方法として、フランチャイズに加盟をするのもひとつの方法です。
フランチャイズ本部によっては、物件選定や店舗設計支援、求人支援、研修など、開業や運営に必要なサポートを得ることができます。特に、いざという時を想定したマニュアルやそれを活かしたスタッフ研修が充実している本部を選べば、前述したトラブルの備えとすることもできます。

また、エステにはさまざまな種類のメニューがあります。フェイシャルエステ一つをとっても、リフトアップにしわ改善、シミ取り、毛穴吸引など多種多様。特に未経験で始めるとなると、このメニュー検討だけで一苦労ですが、商品・メニュー開発に強みのあるフランチャイズに加盟すれば、メニュー考案はフランチャイズ本部主導。そのため、メニュー検討の手間や時間を省けるだけでなく、メニュー表やチラシなど販促ツールの提供を受けられる場合もあります。

セルフエステは新しい業態なので群を抜く知名度を有したフランチャイズはまだ多くはありません。それでも、大手・有力企業の信頼度や経営ノウハウを利用できるのは、開業するうえでの大きなメリットといえるでしょう。

セルフエステのフランチャイズ開業に必要なコストについて

ここからは、セルフエステをフランチャイズで開業する際に必要なコストについて解説します。

セルフエステのフランチャイズ開業にかかるイニシャルコスト

イニシャルコストとは「初期投資」や「初期費用」を意味する言葉です。フランチャイズでセルフエステを開業するためには、何にいくら程度必要なのか詳しくみていきましょう。

【加盟金】

フランチャイズに加盟する場合、多くの本部では「加盟金」がかかります。これは、フランチャイズ本部へ払うお金のことで、本部が確立したサービスやブランド力を使用できる、いわば「使用料」のようなものです。そしてこの加盟金をもとに本部は、加盟店が一定の基準でビジネスを行えるようサポートを行います。
セルフエステの加盟金は~300万円程度が相場のようですが、なかには加盟金0円を謡うところもあるなど、本部によって金額は異なります。対価としての、強みやサポート内容を確認しながらしっかりと比較検討しまよう。

【保証金】

「保証金」とは加盟の際に、フランチャイズ本部へ預ける一時金のことです。本部と加盟店の間では、売上代金やロイヤリティ(詳しくは次項)の支払いなど、常に金銭のやり取りが生じます。万が一、加盟店の支払いが滞った場合の対策として、あらかじめ本部が加盟店から預かるお金が保証金です。
金額は0~20万円と本部によって異なりますが、ほとんどの場合、契約終了時に返還されます。もし債務不履行やトラブルによる違約金が発生した場合は、その分が差し引かれます。

【物件取得費】

物件取得費とは、物件を借りる際に必要な敷金・礼金・保証金・仲介手数料といった費用のことです。初期費用でも大きな部分を占めるのが物件取得費といえるでしょう。セルフエステは自宅での開業が可能なビジネスですので、開業資金を抑えたい場合は自宅サロンを検討するのもおすすめです。ただし、賃貸物件で自宅サロンを開業する場合は、営業目的の使用がOKかどうか必ず事前に確認しましょう。

【店舗の内装費及び看板費】

ブランドコンセプトに合った内装にするための工事費です。使用する部材や施工方法、現状の設備などの条件により変動します。空調工事などが不要な居抜き物件であれば、施工費用を抑えることができます。自宅で開業する場合も清潔感があり居心地の良い空間を演出するために、内装工事は行ったほうがよいでしょう。

【ホームページ制作料や、開業時の広告宣伝費】

経営を成功させるために欠かせないのが集客です。ホームページやチラシの作成・ポスティング費用がかかります。本部によっては広告宣伝をサポートしてくれる場合もあるので、本部選びのポイントにするのもいいかもしれません。ただし、本部がフランチャイズ全体の広告宣伝を行う場合、加盟店に費用の一部負担を求められることが多いので、契約内容をしっかりと確認するようにしましょう。

【設備機器費】

利用客が使用するエステマシンのほか、売上や顧客管理システムを導入するためのパソコン、マシンの使用方法を解説するタブレットなど、運営上必要となる設備一式を導入するための費用です。本部によって導入するマシンの種類や台数、備品などは異なるので資料請求等をして比較しましょう。

【スタッフのユニフォーム等】

そのほか、スタッフが着用するユニフォームやタオルやシーツさまざまな備品が必要です。待合室の家具といった大きなモノから、メイク落としや化粧品といった細々したモノまで、開業準備にはさまざまな出費があることを念頭に置いて、開業資金を準備しておくとよいでしょう。

セルフエステのフランチャイズ開業にかかるランニングコスト

続いては「ランニングコスト=運転資金」について解説します。

【ロイヤリティ】

加盟店が獲得した月の売上の一部を本部に支払うお金です。セルフエステのロイヤリティは売上の3~10%程度が相場のようですが、本部によっては毎月決まった額を支払う定額方式だったり、ロイヤリティは0円だったりとさまざま。経営に関わることなので、本部選びの際には必ず確認しましょう。

【広告宣伝費】

開業前の集客だけでなく、開業後も新規顧客を獲得するために、継続的な広告宣伝は欠かせません。フランチャイズによっては、集客サポートをしてくれるところもあります。ただし、本部がフランチャイズ全体の広告宣伝を行う場合、加盟店に費用の一部負担を求められることが多いので、契約内容をしっかりと確認するようにしましょう。

【人件費や消耗品費など】

オーナー自身やスタッフの人件費、水道光熱費、トイレットペーパーや利用客が使う化粧品などの消耗品費、インターネットや電話などの通信費など。

【家賃などの固定費】

家賃や、マシンをリース契約で導入した場合のリース代など、毎月一定額必要になる経費を固定費といいます。この固定費を少しでも低く設定しておくことで、負担を軽減した経営が可能になります。

セルフエステのフランチャイズ開業に活用できる融資や助成金

セルフエステを開業するための資金を自己資金だけで賄うのは大変です。そこで活用したいのが、さまざまな開業支援です。比較的低金利で借り入れができる日本政策金融庫や地方自治体の制度融資をはじめ、起業する際に必要な資金の一部の補助を受けられる助成金・補助金制度を利用することができます。

日本政策金融公庫

日本政策金融公庫とは、国が100%出資する金融機関です。一般的な金融機関に比べて金利が低く、無担保・無保証人での融資が可能。経営実績がない人でも利用しやすく、融資が受けやすいのも特徴です。とはいえ、融資を受けるには事前準備が必要です。
まず、創業に必要な借入資金総額の10分の1以上の自己資金を確保できることが、必要な要件として設定されています。次に、事業に生かせる経験があるかどうかも重要です。創業前に同業者のもとで修業をしていた経験や、同業者でなくとも店長やマネージャーといった経歴など、事業に生かせる経験があるかどうかが重視されます。
そして、創業計画書や事業計画書を作成し、事業の目標や目的、どのような方向性で事業を進めていくのか、実現性はあるのか、といった情報を公庫側に伝える必要があります。事業計画書には事業の業績や具体的な売上、集客方法といった詳細まで計画して書かなくてはいけません。1人で作成するのが難しければ、税理士や会計士など専門家に相談するのもおすすめです。

日本政策金融公庫「創業時支援」

自治体の制度融資

制度融資とは、地方自治体が信用保証協会と民間の金融機関と連携して行う融資システムです。負債者が負担すべき利息の一部補填等を実施してもらえるため、低コストでの資金調達が可能。創業時の必要資金の調達によく使われます。
都道府県や市町村ごとに用意されているので、自分が開業したいエリアの制度融資を調べてみるのがおすすめです。たとえば、東京都には「東京都中小企業制度融資」があり、なかでも都内で創業したい事業者に向けた「創業融資」は、融資対象の幅が広く、事業経験がなく自己資金が少ない人でも比較的調達が容易な融資の一つです。
制度融資は自治体ごとに利用条件や必要な書類が異なりますので、事前リサーチを忘れず時間に余裕を持って準備を進めるようにしましょう。

さまざまな助成金・補助金

融資以外にも助成金や補助金を利用する方法もあります。助成金・補助金には多くの種類がありますが、ここではセルフエステサロンの開業に際して利用できる一例をピックアップ。

【助成金】

助成金とは、条件を満たすことで国や地方自治体から支給されるお金のことで、融資ではないので返済義務がないことが特徴です。

●キャリアアップ助成金
非正規雇用労働者を正社員にキャリアアップさせるなどの制度を導入したときに、事業主に支給されます。

厚生労働省「キャリアアップ助成金」

●人材開発支援助成金
従業員のキャリアアップにつながる訓練を支援する助成金です。技術訓練や講習・セミナーへの参加などに活用できます。

厚生労働省「人材開発支援助成金」

●地域雇用開発助成金
対象地域で事業所を設置・整備したうえで、地域の人を従業員として雇った場合に受給できる助成金です。厚生労働省のホームページで対象地域が確認できるので、サロンの場所が該当する場合は申請しましょう。

厚生労働省「地域雇用開発助成金金」

【補助金】

補助金は助成金と違い申請条件が合致していても、審査の結果によっては受給できない場合があります。助成金と同じく返済は不要です。

●事業再構築補助金
新型コロナウイルスで影響を受けた事業者の新たな挑戦を幅広く支援する制度です。既存の事業をベースにした事業再構築を支援する制度ですので、セルフエステを新規事業としての導入を考えている事業者が対象となります。

●IT導入補助金
ITツールの導入経費の一部を補助してくれる制度です。セルフエステ経営においては、ホームページの作成・運用、予約・会員管理システム、売上管理システムの導入などの費用が該当します。

●小規模事業者持続化補助金
従業員数の少ない会社や個人事業主(=小規模事業者)の事業を、維持・継続させるために交付される補助金です。集客のためのチラシ作成費用や新規顧客獲得のための設備投資などに使用できます。

●ものづくり補助金
ものづくり補助金は「中小企業が単独では実施することができないブランド化戦略・新商品開発・生産プロセスの改善などに活用することができる」と定義されている補助金です。業種に関係なく、生産性向上につながる設備の導入であれば補助対象になるだけでなく、条件さえ満たせば個人事業主も応募が可能です。

紹介したもののほかにも、さまざまな助成金・補助金があります。自分の事業がどの制度に当てはまるのか、調べてみるといいでしょう。

※助成金・補助金によっては、申請期限が設けられているので注意が必要です。必ず事前に確認してスケジュールをしっかり管理しておきましましょう。

セルフエステのフランチャイズ開業におけるポイント

せルフエステの経営で成功するカギは、フランチャイズ本部選びにあります。ここからは、本部選びのポイントを解説します。

フランチャイズを選ぶポイントをおさえる

①サポート体制

スタッフ研修や広告宣伝などはオープンに向けて十分かどうか、また開業後のマニュアルやスーパーバイザー(SV)の巡回頻度、トラブル発生時のサポート内容はどうか、などをしっかりと確認しましょう。

②マシンの導入方法

マシンの導入方法としては、購入・リース・レンタルの3つの方法があります。購入することで所有権を得られますが、マシンは1台数百万と高額です。そのため、レンタルやリースができる本部も多いようですが、必ず購入しなくてはいけないケースもあるので、初期費用を抑えたい人はリースやレンタルができる本部を選びましょう。
また、マシンの保守・修繕義務は本部にあるのかオーナーにあるのか、保証はあるのかなど、細かなことですが事前にしっかりと確認しておきましょう。

③予約システムがあるかどうか

業務の効率化に欠かせないのが、会員・予約管理システム。パソコンやタブレットで一括管理できるので、少人数のスタッフでも会員管理が簡単です。システム利用料が派生する本部もあります。

本部任せにせず自身でも試算・シミュレーションを行い、資金計画は余裕を持って進める

本部選びと並行して、実際の開業を想定した開業費用・収支についての試算・シミュレーションを行いましょう。
フランチャイズで開業するメリットは、必要な金額や開業後の収支について、本部情報・実績等をもとにより正確に見積ることができる点です。情報公開度の高い本部を選べば、ビジネスの概要をまとめた資料と併せて、そうした試算に必要な情報も得ることができます。

一方で、気を付けたいのは、本部からの提供情報のみを鵜呑みにして試算を行わないことです。足を使って得た情報、自分なりの考えなど、自分自身でよく検討した想定、それをもとにした試算を併せて行うことがとても大事。開業するのはあくまで自分。本部任せにならないよう注意しましょう。

そうして開業資金はもとより、経営が安定するまでに必要な運転資金を含めた試算を行い、用意できる自己資金を踏まえて、追加の資金がいくら必要なのかを計算、必要であれば資金調達を検討しましょう。

自己資金に余裕がある場合でも、全額を自己資金で賄うことにこだわり過ぎず、上述した金融機関からの資金調達を検討した方が良いケースもあります。
事業計画を立てて準備を進めていっても、いざふたを開けてみると、想定外の連続というのはよくある話。思わぬ支出が発生した際に、手持ちの余裕がないと運転資金を削らなくてはいけませんし、なによりも気持ちの余裕が持てません。そんな事態を避けるためにも、ある程度余裕を持ち合わせている方が安全です。

物件は⽴地と賃料のバランスを考慮して選ぶ

利用客に来店してもらうセルフエステは集客力が経営の安定を左右します。そのため、どこに店舗をオープンするかが極めて重要です。ターゲットとしている層の人通りが多いか、アクセスが良いか、目立つ場所に看板を設置できるか、地方や郊外の場合は駐車スペースを設けることができるかなど、条件を見極めながら立地を選定しましょう。

ただし、集客が期待できる場所は物件の賃料も高くなります。いくら立地が良くても賃料が経営を圧迫してしまっては問題ですので、バランスを考慮して慎重に見極めましょう。
なお、集客できる物件選びをサポートしている本部もあります。マーケティングリサーチが得意な本部を選ぶと安心です。

まとめ

従来のエステよりもリーズナブルな価格で施術ができることから、若い世代の女性を中心に人気が高まるセルフエステ。特別な資格や技術が不要なうえに、人件費を抑えられるビジネスモデルは、開業や独立を目指す人だけでなく、新規事業を検討する事業者にも最適です。
独立・開業専門サイト『マイナビ独立』では、セルフエステのフランチャイズ情報を紹介しているほか、起業・開業準備のためのお役だち情報が豊富です。ぜひ、チェックしてみてください。

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