1. 独立・開業・FC情報TOP
  2. 飲食・飲食店
  3. バー・居酒屋
  4. かぶら屋/株式会社かぶら屋 /社員スタートだから、0円~でもお店のオーナーを目指せる!大衆酒場『かぶら屋』の委託契約社員の独立開業情報
かぶら屋/株式会社かぶら屋 

社員スタートだから、0円~でもお店のオーナーを目指せる!大衆酒場『かぶら屋』の委託契約社員

業種 バー・居酒屋
契約形態 独立候補社員(正・契)

ビジネスの特徴

常連客ごと引き継げる既存店舗の引継ぎもあり!

いつかは飲食業で独立を目指したい、でも物件取得費や在庫リスクがあると聞くので怖くて踏み切れない…そんな想いを叶える制度が『かぶら屋』にはあります!

【自己資金0円でもOK!選べる制度あり】
◎買取方式
社員として勤務しながら資金を貯めて、約1年後を目安に店舗を買い取る制度です。
◎委託方式
自己資金を1年で用意するのが難しい方は、最大3年間社員として勤務を続けます。
その間は店舗を借りる形で経営することが可能です。

★未経験から独立したオーナー多数!説明会では詳しく制度についてお話しております。

「居酒屋経営」って、実はこんなに稼げるんです!

【全62店舗 独立後の営業利益を大公開】※2017年1~12月集計

 店舗売上:450万円
▲原価  :148万5000円
▲人件費 :95万3000円
▲その他 :105万8000円
____________
利益 :100万4000円

「飲食FCって始めたはいいけど儲からないパターンが多いイメージ…」そんなことをお考えの方、上記の数字をごらんください。『かぶら屋』は13坪35席程度の小さなお店なので、原価や人件費を抑えた低コスト経営ができるのもポイントです。

★説明会では未経験のオーナーが1年で独立できる理由をお伝えしています★

開業支援の詳細

【1人では得られない成功プロセスがココに!】 数多くのオーナーが巣立っています。

×
契約形態とは
マイナビ独立では、以下5つの契約形態別で独立開業情報をご紹介しています。
■フランチャイズ(FC)
企業が培ってきた運営ノウハウやブランド力(商品の魅力)を活用し、自分自身が経営者(オーナー)となる代わりに、加盟金・ロイヤリティ(売上の一部)を企業に支払う経営方法です。
■代理店
売主/メーカーの商品・サービスを代理で販売する契約です。売価から卸値を引いた金額が報酬となります。低リスクですぐに販売できることが魅力です。
■商材、起業・事業企業支援
企業から商材やブランドの提供を受けて事業を行う契約形態、及び、独立・開業前後の支援に特化したサービス全般を含みます。
■業務委託・フリーランス
委託元の企業から業務を請け負う働き方です。自分の得意分野を仕事にでき、時間に縛られることなく働くことができます。
■独立候補社員(正・契)
正社員または契約社員として働き、その後、社内の独立支援制度等を活用し「フランチャイズ」や「のれん分け」等で独立する開業方法です。稼ぎながら独立・開業を目指すことができます。
契約形態

独立候補社員(正・契)

雇用形態

契約社員

サポート内容
開業前

■座学研修(入社1カ月目〜)
かぶら屋の理念やルール、繁盛店づくりのコツ、原価計算、発注管理などの知識を学びます。

■調理研修(上記と並行)
焼き物などのメニューを店舗で提供できるようになります。

■調理試験
「正しいメニューの作り方を教えられる」レベルに。合格することで店長代行業務ができます。

■店長試験
合格すると店長として活躍しながら、オーナーとして独立できる権利が得られます。


開業後

■店舗買い取りプロセス
運営委託店舗を買い取って自分の店にできます。
(概ね2年半程度で買い取り完了する方がほとんどです)

■営業外業務の代行
給与計算などの業務は本部が対応します。

■独自システムで業務簡略化
食材発注や帳簿管理、勤怠管理ができる独自システムを利用できます。
(月々のシステム利用料1万円)

 企業プロフィール

株式会社かぶら屋


事業内容

・フランチャイズチェーンシステムによる飲食店の経営
・飲食店プロデュース、経営システムの開発
・店舗設計、内装施工の請負

本社・支社・事業所

〒171-0022 
東京都豊島区南池袋2丁目26番2号 ルート南池袋ビル4F

代表者氏名

代表取締役社長/内山 九十九

資本金・総資産

3000万円

設立

平成18年2月10日

飲食業界で稼ぐモデルを増やしたい

飲食業界は、社員として働き続けるだけでは収入にも限界があります。

だからこそ、当社ではリアルな独立開業支援を積極的に進め、より多くの人が「飲食業界で稼ぐモデル」を実践できるよう支援し続けていきたいと考えています。

店舗の生産性を高め、ロスを減らすために、今後は小規模な食材工場を各地に設ける取り組みも開始予定。
グループとしての成長を、独立開業の支援強化につなげています。

PAGE TOP