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ヒューマンアカデミー ランゲージスクール/ヒューマンアカデミー株式会社

【FCなのに開業資金・完全0円】オンライン教材を使った「自立学習型英語スクール」のFCオーナー

業種 その他各種スクール
契約形態 フランチャイズ

ビジネスの特徴

ネイティブ講師との会話&ゲームアプリで「自立学習」

子どもたちへの英語教育は、2020年の学習指導要領改訂で大きく変化。
こうしたなかで当社は、学校教育に対応できる力を身につけ、さらに生きた英会話ができるカリキュラムを設けています。

◆オンデマンド型の自立学習
プリントや映像教材・オンラインで「ネイティブ講師と1対1で話せる」仕組みで講師が教えるのではなく自立して学んでいただきます。

◆ゲームフィケーションの活用
独自開発の学習用ゲームアプリで、自宅でも楽しく振り返り学習することができます。

こうしたシステムによって授業の負荷も軽減しています。

初期投資0円、自宅やレンタルスペースの活用もOK

この事業は基本的に、すでに何らかのスクールを運営している方や新たに副業に取り組みたい方を対象としています。そのため、FCとしては非常に珍しいのですが、開業資金は一切いただきません。
強いて言うならインターネット環境と、インターネットにつながる端末が必要な程度です。

教室には自宅やレンタルスペースを活用することも可能。
そのため物件取得費用もかからず、初期投資ゼロで始めることができます。

教育事業に思い入れのある方、また英語を仕事に活用したい方は、
ぜひこのチャンスを生かしてください!

開業支援の詳細

開業資金0円でも、サポート内容は手を抜きません!

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契約形態とは
マイナビ独立では、以下5つの契約形態別で独立開業情報をご紹介しています。
■フランチャイズ(FC)
企業が培ってきた運営ノウハウやブランド力(商品の魅力)を活用し、自分自身が経営者(オーナー)となる代わりに、加盟金・ロイヤリティ(売上の一部)を企業に支払う経営方法です。
■代理店
売主/メーカーの商品・サービスを代理で販売する契約です。売価から卸値を引いた金額が報酬となります。低リスクですぐに販売できることが魅力です。
■商材、起業・事業企業支援
企業から商材やブランドの提供を受けて事業を行う契約形態、及び、独立・開業前後の支援に特化したサービス全般を含みます。
■業務委託・個人事業主
委託元の企業から業務を請け負う働き方です。自分の得意分野を仕事にでき、時間に縛られることなく働くことができます。
■独立候補社員(正・契)
正社員または契約社員として働き、その後、社内の独立支援制度等を活用し「フランチャイズ」や「のれん分け」等で独立する開業方法です。稼ぎながら独立・開業を目指すことができます。
契約形態

フランチャイズ

契約期間

2年間(以降、自動更新)

サポート内容
開業前

■初期研修
授業運営の方法や生徒募集ノウハウ、保護者面談の進め方などを学びます。

■生徒募集支援
ヒューマングループのスケールメリットを生かした広告展開を実施。
学習塾検索のポータルサイトへ本部負担で掲載できるほか、開業時には地域で活用していただくための
「パンフレット50部、ポスター3枚、チラシ2000枚」を無償提供します。


開業後

■授業運営支援
担当SVによる現場でのサポートに加え、講師用マニュアルや補助教材なども充実させています。

■生徒募集支援
開業前から引き続き実施。
首都圏では体験教室の運営支援を実施しています。
さらに保護者向けの体験教室参加のオンラインクロージングを本部が無料で代行可能です。
ほか、個別のコンサルティングを随時実施していきます。

 企業プロフィール

ヒューマンアカデミー株式会社


事業内容

キッズ・ジュニアスクール児童教育&FC事業
学童保育事業
通信制高校サポート校
全日制専門教育スクール
海外進学・留学サポート事業
外国人向け日本語教育事業
カルチャースクール事業
社会人教育(通学講座/通信講座/eラーニング)
MBA取得プログラム
企業内研修・行政受託
コマース事業
保険代理店事業

本社・支社・事業所

【本社】
〒160-0023
東京都新宿区西新宿7-8-10
オークラヤビル4階

【登記上の本社】
〒160-0023
東京都新宿区西新宿7-5-25
西新宿プライムスクエアビル1F

代表者氏名

【代表取締役】川上 輝之

設立

2010年4月

他事業との相乗効果を期待しています

この事業に加盟いただいている方のほとんどは、別のスクール事業と並列で展開したり、会社員とは別に副業として取り組んだりと、多彩な活動を展開しています。当社の英語教育メソッドをコンテンツとして取り入れ、ぜひ相乗効果を発揮していただければと考えています。

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※独立候補社員の「開業資金」は、社員として就業開始する際の必要資金(0円)を元にしています。

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