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明光義塾/株式会社明光ネットワークジャパン

保護者への情報連携等にITを活用!独自の自発的な学習指導法で90%の親が成績UPを実感!明光義塾FCオーナー

業種 学習塾・個別指導塾
契約形態 フランチャイズ

ビジネスの特徴

全国でおなじみ『明光義塾』保護者の認知度も抜群!

個別指導塾では全国No.1の教室数を展開する明光義塾(自社調べ)。
全国くまなく高い知名度があるため、どの地域で開業しても保護者に選ばれやすいという利点があります。
TVCMなどのマス広告はもちろん、保護者がスマホを見ながら入塾検討できるようWEBページを最適化するなど、直接集客に繋がる施策も行っています。

また、開業にあたり最も重要な物件取得などのサポートもさらに充実。当社基準を満たす物件を不動産会社と直接交渉してご紹介するため、初期投資・固定費を抑えた状態で教室運営のスタートが可能です。

学ぶ→話す→身につく独自授業で90%が成績UPを実感

2020年の教育改革で重視される思考力・表現力。我々はすでに対応を進めています。従来型の授業に軸を置きつつも、生徒にその日の理解した内容をヒントを与えながら記録させる「振り返りノート」によって、成績UPに必要なポイントを可視化できるようになりました。

また講師の採用活動対策はもちろん、その日分かった子どもの課題点や塾での様子を教室側と保護者間で共有できるコンテンツツール『明光eポ(明光エポ)』の提供等、大手だからできる大規模な設備投資を行い、個人塾・私塾では難しい充実のサポート体制を実現しています。

開業支援の詳細

充実したオーナー・教室長研修と支援体制で、安定経営を支えます!

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契約形態とは
マイナビ独立では、以下5つの契約形態別で独立開業情報をご紹介しています。
■フランチャイズ(FC)
企業が培ってきた運営ノウハウやブランド力(商品の魅力)を活用し、自分自身が経営者(オーナー)となる代わりに、加盟金・ロイヤリティ(売上の一部)を企業に支払う経営方法です。
■代理店
売主/メーカーの商品・サービスを代理で販売する契約です。売価から卸値を引いた金額が報酬となります。低リスクですぐに販売できることが魅力です。
■商材、起業・事業企業支援
企業から商材やブランドの提供を受けて事業を行う契約形態、及び、独立・開業前後の支援に特化したサービス全般を含みます。
■業務委託・個人事業主
委託元の企業から業務を請け負う働き方です。自分の得意分野を仕事にでき、時間に縛られることなく働くことができます。
■独立候補社員(正・契)
正社員または契約社員として働き、その後、社内の独立支援制度等を活用し「フランチャイズ」や「のれん分け」等で独立する開業方法です。稼ぎながら独立・開業を目指すことができます。
契約形態

フランチャイズ

契約期間

3年間 ※約98%のオーナーが3年後も契約更新しています(出典:当社法定開示書面)

サポート内容
開業前

■個別相談会
明光義塾の強みや収支モデル・初期費用などをご説明します。
■開校地の提案
物件リサーチや不動産会社との交渉などを当社開発部門がサポート。
■開業資金
日本政策金融公庫の専門窓口をご紹介。
■新任オーナー・教室長研修(6日間)
理念や運営方法、コーチングメソッドなどを学んでいただきます。
■直営教室や本部での現場研修(5日間)
実際の教室運営を現場で学びます。


開業後

■オープン指導
スーパーバイザーが教室で実務指導を行います。
■ICT環境整備
「明光eポ」などのシステム活用に必要なタブレット端末などを提供します。(1教室5台程度)
■明光義塾定例研修会(年3回)、オーナー研修会(年2回)
エリア特性を考慮し、教室運営に必要な最新知識を学びます。
■教室長研修会(年3回)
教室長のスキルアップを目的とした研修です。

 企業プロフィール

株式会社明光ネットワークジャパン


事業内容

「明光義塾」運営(日本初の個別指導塾)
「早稲田アカデミー個別進学館」運営(高学力層向け個別指導塾)
「明光サッカースクール」運営(プロコーチが指導するサッカースクール)
「明光キッズ」運営(長時間預かり型学習塾(学童保育))
各事業ブランドのフランチャイズ展開

本社・支社・事業所

【本社】<東証一部上場>
〒160-0023 東京都新宿区西新宿7丁目20番1号
(住友不動産西新宿ビル 29F/30F/32F(受付30F))

代表者氏名

代表取締役社長 山下一仁

従業員数

814名(連結)(2018年8月31日現在)

資本金・総資産

【資本金】9億7,251万円(2018年8月31日現在)

設立

1984年(昭和59年) 9月

「人とICT」の連携

これまで明光義塾が力を注いできた「人(講師)による指導」に加えて、近年ではICT教材の開発にも注力しています。月額2000円で使える「理社クイッパー」や小学生向けの「みらい英語」、直近ではプログラミング教育への展開など、次々と新たなICT教材をリリース。今後も最先端の研究開発を続け、人とICTの連携を加速させていきます。

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※独立候補社員の「開業資金」は、社員として就業開始する際の必要資金(0円)を元にしています。

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